住まいに火災保険加入は必須?火災保険の補償内容や保険料なども解説!
マイホームを購入する際に火災保険の加入を勧められることがあります。万一、災害が起きても火災保険に加入していればしっかりと補償してくれるでしょう。ただ、そもそも保険に入らなければならないのか疑問に思われる方も多いのではないでしょうか。そこで、今回は火災保険の加入は必須なのか、さらに補償内容や保険料について解説します。
絶対に加入するべき?火災保険の必要性について
マイホームを購入すると、火災保険への加入は原則必要です。というのも、マイホームを購入される方のほとんどが住宅ローンを利用しており、住宅ローンを取り扱う金融機関から火災保険の加入を条件として提示されることが一般的なのです。
住宅ローンは35年という長期で利用される方が多く、その間に返済できないようなことが起きると金融機関にとっては大きなダメージになります。そのため、団体信用生命保険の加入を義務付けていたり、火災保険の加入を必須条件としていたりします。
住宅ローン利用時には健康上大きな問題がなかったとしても、歳を重ねるにつれて健康状態が変わり、仕事ができなくなってしまうことも可能性としてはあるでしょう。そうなってしまうと、施主が住宅ローンの支払いに困ってしまうだけでなく、金融機関としても未払いという大きなリスクとなってしまうのです。
しかし、団体信用生命保険の契約プランや特約によっては、万一後遺症等で仕事ができなくなった場合でも保険を使って住宅ローンの残債を精算できます。また、事故や病気で住宅ローン契約者が亡くなった場合でも、生命保険が下りるので住宅ローンを精算することが可能です。
一方、建物が火事などで損傷した場合も金融機関にとっては大きなリスクになるのです。というのも、金融機関は住宅ローンという高額なお金を貸す代わりに建物や土地を担保にとっています。施主がローンの支払いができなくなったときに建物や土地を売却して、貸したお金を相殺するという仕組みです。
ただ、火事などで家が損傷した場合は家の価値がなくなってしまうので、そもそも担保にとっていた意味がなくなってしまうのです。したがって、金融機関はそのようなリスクを回避するために火災保険の加入を必須条件としています。
火災保険の補償内容について
火災保険は火事のときだけに補償されると思われている方も多いでしょう。しかし、契約プランによっては洪水や大雨などの水災、飛来物による風災、そのほか、盗難なども補償してもらえます。
また、火災保険とセットで付けられる地震保険に加入していれば、地震によって家が半壊、倒壊してしまった場合でもしっかりと補償してもらえます。さらに、雹災や雪災などにも対応しているプランもあるので、どの補償が必要かをしっかりと吟味した上で検討することをおすすめします。
また、保険会社によって補償の範囲や保険金が下りるまでの流れやスピードが異なるので、補償内容と合わせて手続きの方法やスピード感なども併せて検討したほうがよいでしょう。
火災保険の保険料はいくら?
火災保険の保険料は建物の大きさや構造によって変わります。火災保険では建物の構造がM構造、T構造、そしてH構造の3種類に分けられており、M構造がもっとも保険料が安く設定されています。
M構造というのは鉄筋コンクリート造のマンションなどの建物であり、火災リスクが低いと解釈されています。そして、T構造は鉄骨造やツーバイフォー工法の木造住宅であり、M構造についで保険料が安いです。そのほかの木造住宅についてはH構造となっています。
また、構造のほかに建物の延べ床面積や所在地なども保険料に関わります。もちろん、建物が大きいほど延焼する面積が大きくなるため、保険料が高くなるのです。また、所在地によっては災害リスクの高いところもあり、そのような場所は保険料が高めに設定されています。
さらに、オプションや特約によっても保険料が変わります。たとえば、水災を補償するのかどうか、盗難被害を補償するのかどうかによっても保険料が大きく変わるのです。もちろん、補償内容が充実すればするほど、保険料が高くなってしまうので、本当に必要なのかを吟味した上で検討したほうがよいでしょう。
ただ、耐震性能によっては保険料の割引があり、最高等級である耐震等級3の建物や免振装置が付いている家であれば、最大50%の割引が適用されます。さらに、保険の契約年数によって割引が適用される場合があるので、少しでもお得に加入するならできるだけ長い年数で契約しましょう。
まとめ
マイホームを購入する際に火災保険の加入を検討するでしょう。しかし、そもそも火災保険は加入しなければならないのか疑問に思われる方も多いのではないでしょうか。住宅ローンを利用してマイホームを購入する場合は金融機関の条件で火災保険に加入しなければならないことが多いです。
火災保険に加入していれば、万一の災害でも補償してもらえるので安心した暮らしを送れるでしょう。また、契約プランや特約によって保険料が大きく変わるので、どの補償が必要なのかをしっかりと吟味することが大切です。
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